同じ指数でもコストの構造が違う
公募投信とETFは中身が同じでもお金が出ていく仕組みが違います。公募投信は保有している間、毎日純資産から信託報酬が差し引かれ、解約時に信託財産留保額がかかる商品もあります。ETFは信託報酬が低い代わりに買うときと売るときの取引コストがかかります。売買委託手数料に消費税、さらに目に見えないスプレッドまで加えると、往復で小さくない金額が出ていきます。そのため短く持てばETFの取引コストが、長く持てば投信の信託報酬が重く積み上がります。
この計算機はコストがまったくない場合の評価額を基準線に置き、2つの商品の最終金額がその基準線からどれだけ離れるかを総コストとして見ます。信託報酬は毎年の評価額に掛かって複利で効くため、式は 元本 × {(1 + 期待リターン) × (1 − 年間の信託報酬)}^期間 で、ETFはそこから買付時と売却時の取引コストをそれぞれ引いて計算します。信託財産留保額は「かからなくなる保有期間」の欄より短く持ったときに適用され(初期値の99年なら常に適用)、評価額基準と利益基準を選べます。1・3・5・10・20年を1つの表に出しているのは、どの期間から順位が入れ替わるかを見ることがこの比較の核心だからです。
信託報酬・手数料・スプレッドは商品と証券会社ごとに違い、随時変わるのですべて自分で入力する形にしました。入れる前に目論見書の信託報酬・費用の項目と、利用中の証券会社の手数料案内を確認してください。税金は入れていません。分配金への課税と売却益への課税は商品や口座の種類で変わり、コスト比較と混ぜると分かりにくくなります。なおこの計算機は1つのファンド内のクラス比較ではなく商品の種類の比較です。2026年10月時点の構造で作成しています。
よくある質問
そうなることがあります。ETFは買うときと売るときに売買委託手数料とスプレッドがかかり、このコストは期間に関係なく一度ずつ出ていきます。保有期間が短いと低い信託報酬の利点を受ける前に取引コストが上回ることがあるので、表で1年と10年を比べてみてください。
買う価格と売る価格の差だけ手元に残る金額が減るからです。手数料のように請求されないので見えませんが、実際に出ていくお金です。出来高が少ない銘柄ほどこの差は大きくなります。
信託財産留保額がある投信では、保有期間に関係なく解約時にかかるのが一般的です。基準価額に対する一定の率で差し引かれ、留保額がない投信も多くあります。この計算機は保有期間が「留保額がかからなくなる保有期間」より短いときに適用します(初期値の99年なら常に適用)。