ファンドの手数料体系比較の使い方
投資信託のコストは、買うときの販売手数料、持っている間の信託報酬、解約するときの信託財産留保額の3つです。日本では同じファンドなら信託報酬は販売会社によらず同じで、販売手数料だけが目論見書の上限の範囲内で販売会社ごとに決まります。一方、同じ指数や似た運用方針でも、銀行・証券会社の窓口向けに販売手数料と高めの信託報酬がつくもの、購入時の手数料がないノーロード、信託報酬を低く抑えたネット専用のものが別のファンドとして出ています。短く持つなら購入時の手数料がない方が有利で、長く持つほど毎年の信託報酬の差が効いてきます。
投資金額・年利回り・保有期間と、それぞれの販売手数料・信託報酬・信託財産留保額を入れると、総コストと期間末の評価額が一つの表に出ます。販売手数料は基準価額に上乗せする外枠方式で計算するので、手数料3.3%なら払う額のうち約3.19%が手数料になります。信託財産留保額はかからないファンドも多いので、その場合は空欄のままにしてください。逆転時点はAの総コストがBを下回る年を示します。信託報酬は残高にかかるため、利回りが高いほど金額も大きくなります。
料率はファンドごとに違い、販売手数料は販売会社によっても変わります。2026年10月時点の仕組みで作った計算機なので、料率は交付目論見書の「ファンドの費用」欄と販売会社の案内で確認した値を直接入力してください。
よくある質問
保有期間で決まります。計算機の逆転時点より長く持つ予定なら信託報酬が低い方が、短く見ているなら購入時の手数料がない方がコストが小さくなります。
解約するときに信託財産に残される金額で、残っている受益者の負担を軽くするためのものです。かからないファンドもあるので、その場合は0と入れてください。
毎日少しずつ基準価額に反映されて差し引かれます。請求が来ないため気づきにくいものの、期間が長くなると累計が販売手数料を超えていきます。