👥 共同購入の余剰品処分 | 元は取れるかな?

共同購入の単価 (1個の原価)

円

余った数量

個

1個あたりの処分予定価格

円

販売手数料率 (サービスの案内を見て直接入力)

1件あたりの送料・梱包材費

円

余剰品、どれだけ回収できるか

共同購入は人数が足りないと主催した人が余りを抱えます。大事な数字は損か得かではなく、原価の何%を回収できるかです。押し入れに積んでおくよりましなケースが多いからです。

ばら売りを前提に、1個の受取額 = 処分価格 ×(1 − 手数料率)− 送料・梱包材費とし、余った数量分を掛けます。1,200円の物を900円で売ると300円の損に見えますが、手数料10%と送料210円まで入れると受取額600円、実際の損失は600円です。

70%以上なら早く処分して資金を回収するほうが有利です。50%を下回るならばら売りの固定費が原因なので、まとめ売りやジモティーなどの直接取引を検討してください。

販売手数料率や配送料金は随時変わるため、各サービスの公式案内を確認してから数値を入れてください。

原価より安く売っていいの?

保管場所を使い続ける品物や、賞味期限・季節がある品物なら、原価を下回ってでも処分するほうが損失を小さくできます。逆に保管費用がかからず需要が安定した品目なら、元が取れる価格以上になるまで分けて売るほうがよいでしょう。

なぜ損失が単純な差額より大きくなる?

手数料と送料・梱包材費が販売1件ごとに引かれるためです。とくに1,000円以下の安価な品目は送料だけで受取額の30〜40%を占めることがよくあり、差額だけを見ると実際の損失を大きく見誤ります。

回収率は何%なら許容できる?

品目によりますが、未開封の日用品なら70%以上を目標にする価値があります。50%を下回るならまずばら売りの固定費構造が原因かを確認し、まとめ売りや直接取引で送料の回数を減らす方向を検討してみてください。