適正価格は「一点」ではない
同じ型番・同じ年式でも、箱の有無や傷の数、出品者の事情で成約価格は動きます。買う側に必要なのは正解の一点ではなく、これより下なら買い得、これより上なら高値という二本の線です。
計算のしかた
基準の適正価格 = 定価 ×(1 − 年あたりの下落率)経過年数 × 状態補正率 ×(1 − 欠品減点)で求め、価格帯の幅を上下へ半分ずつ広げて下限と上限を作ります。幅20%なら基準値の±10%の区間です。
提示は下限から
最初の提示は下限から始め、上限を自分の許容ラインに決めておくと安全です。中古価格が定価の70%を超えたあたりから、保証が残る新品や整備済み品のほうが有利になるケースが増えます。
状態補正率や下落率は品目ごとに異なる目安で、相場も頻繁に変わります。メルカリ・ラクマ・Yahoo!フリマなどの直近の売却実績を確認して数値を調整してください。
よくある質問
年あたりの下落率は何%を入れればいい?
新製品サイクルが短い電子機器は25〜35%、衣類や趣味用品は15〜25%、家具や工具のように需要が安定したものは10%前後が出発点として使いやすいです。同じ型番の直近の成約価格を何件か入れて逆算すると、品目ごとの下落率をより正確に合わせられます。
箱や付属品がない場合はどれだけ引くべき?
品目によりますが、純正箱・充電器・説明書がすべて欠けている場合は5〜15%程度を減点として入れることが多いです。真贋確認や保証の前に箱が必要な品目(スニーカー・ブランド品・オーディオなど)は、減点を大きめに取るほうが安全です。
計算した上限より高ければ買わないほうがいい?
そうとは限りません。保証期間が残っている、入手しにくい型番である、直接会って動作確認できる、といった事情があれば上限を少し超えても合理的な場合があります。ただしその差額が何に対する対価なのかは説明できる状態にしておきましょう。