配当割引モデルは分母がすべてを決める
配当割引モデル(DDM)は、株式の価値を「これから受け取る配当を現在価値に割り引いた合計」と考えます。配当が毎年一定の率で増えると仮定すると無限級数がきれいに整理され、理論株価 = D1 ÷ (要求利回り − 成長率)になります。D1は来期の予想配当、つまり今期の配当 × (1 + 成長率)です。ゴードン成長モデルとも呼ばれます。
この式の急所は分母です。要求利回りと成長率の差が縮まるほど理論株価は急に大きくなり、成長率が要求利回りと等しくなると分母が0になって値が無限大に発散します。成長率のほうが大きいとマイナスが出ますが、これは計算ミスではなくモデルの適用範囲から外れた状態です。そのためこの計算機は、要求利回りが成長率より大きくない場合は計算を止めて案内文を出します。永遠に要求利回りより速く配当を増やせる会社はない、というのがこのモデルの前提だからです。
それだけに入力値のわずかな違いで結果が大きく動きます。要求利回りと成長率を1%ずつ動かした表を併せて出しているのはそのためです。成長率は長期の名目成長率(物価 + 実質成長)の範囲を超えないように置き、要求利回りは無リスク利回りに株式のリスクプレミアムを足して決めます。無配の会社や配当が不安定な会社、赤字の会社には向きません。配当が安定した通信・金融・インフラのような成熟企業で最も役に立ちます。成長率と要求利回りに正解はないので、複数の値を入れて幅で見てください。
よくある質問
理論株価がD1 ÷ (要求利回り − 成長率)なので、分母が0かマイナスになるからです。分母が0なら値は無限大に発散し、マイナスなら株価が負で出ます。永遠に要求利回りより速く配当が増えることはないという前提が崩れた状態で、モデルそのものが使えません。
過去の配当増加率と配当性向、利益の成長率を合わせて見て、長期の名目経済成長率を超えない範囲に置くのが一般的です。成長率が要求利回りに近づくと理論株価が大きくなりすぎるので、表で感応度を必ず確認してください。
できません。このモデルは受け取る配当を割り引く仕組みなので、配当が0なら価値も0になります。無配で高成長の会社にはDCFや相対評価の指標を使うほうが適切です。