耳鳴りや難聴の受診では、聴力検査をまとめて受けることが多くあります。どの検査が含まれるかと窓口負担割合によって支払う額が変わるため、検査ごとの医療費と年齢区分を入れ、耳鳴り再訓練療法（TRT）の回数を足すと支払い合計が分かります。
選んだ組み合わせに入っている検査の医療費に窓口負担割合をかけ、項目ごとに10円未満を四捨五入してから合算します(健康保険法第75条)。窓口負担割合は未就学児2割、就学から69歳まで3割、70〜74歳は2割で現役並み所得は3割、75歳以上は1割で一定以上の所得は2割、現役並み所得は3割です。2026年10月時点の公的医療保険の区分にもとづいています。TRTは保険適用外として1回あたりの費用に回数をかけて足します。
補聴器の助成と機器の価格は扱いません。症状の重さの評価や難聴の診断も扱わず、検査の組み合わせは医療機関の判断で変わります。医療費と自費の料金は医療機関ごとに異なるため案内された値をそのまま入れ、実際の金額は受診する医療機関と加入している保険者に確認してください。
よくある質問
TRTを受けない場合はどう入れる?
回数の欄に0を入れると結果に利用なしと表示され、聴力検査の費用だけを合算します。
検査の金額はどこに書かれた値を入れる?
診療明細書の点数にもとづく医療費の総額を入れてください。すでに負担割合が反映された窓口の金額を入れると割合が二重にかかります。
補聴器の金額も一緒に計算できる?
補聴器の価格と助成は扱いません。この計算機は聴力検査とTRTの費用だけを足します。