生検の金額は取った検体がいくつあるか、追加の染色が何件つくかで大きく変わります。採取1回で値段が決まるのではなく、検体ごとに病理診断が入るためです。この計算機は採取費と病理診断費、特殊染色の費用を分けて表示し、検体1個あたりの負担まで計算します。
計算は採取1件の費用と病理診断1件の費用にそれぞれ検体の数をかけ、特殊染色の費用には染色の件数をかける流れです。保険適用では3つの項目を10割の金額のまま表示し、1回の会計として合計に割合をかけてから10円未満を四捨五入（健康保険法第75条）します。自費は項目ごとに円単位で切り捨てて合算します。検体1個あたりの負担は合計を検体の数で割った値で、染色の割合は小数第一位まで表示します。窓口負担の割合は年齢と所得で決まり、2026年10月時点では未就学児が2割、就学後から69歳が3割、70歳から74歳が2割、75歳以上が1割です。ただし75歳以上でも一定以上の所得がある人は2022年10月から2割、70歳以上で現役並み所得の人は3割になります。
単価は医療機関や検査室ごとに違うため、案内された金額をそのまま入れてください。結果が出るまでの日数や再検査の費用、民間医療保険の給付は扱いません。実際の金額は医療機関に確認し、検査の範囲と結果の解釈は担当の医師に相談してください。
保険適用の金額が大きくなる月は、高額療養費制度により、実際の月の負担は所得区分ごとの自己負担限度額までになります（この計算には含みません）。出典：厚生労働省「診療報酬点数表」「医療費の一部負担（自己負担）割合について」・全国健康保険協会（協会けんぽ）（2026年10月時点）。
よくある質問
複数の場所から組織を取ると採取も複数回になり、病理診断も検体ごとに別に行われます。そのため検体の数が採取費と診断費の両方にかかります。
特殊染色や免疫染色は必要な場合だけ追加され、件数も事例ごとに違います。別に入れると追加費用がどれくらいの割合かを確認できます。
かかる日数は検体の種類や追加の染色があるかで変わります。この計算機は金額だけを計算するので日数は扱いません。