株式売買手数料の比較計算機の使い方
同じ銘柄を同じ金額で売買しても、どの証券会社の口座を使うかで差し引かれる額が変わります。日本の委託手数料は約定代金の区分ごとに定額で決まることが多く、さらに手数料には消費税がかかるため、表示されている金額だけでは実際の負担が分かりません。この計算機は証券会社3社の手数料を直接入力し、1往復(買い1回+売り1回)の合計コストを一つの表で比べます。
1回の取引金額と月の往復取引回数を入れ、比べたい証券会社の手数料(税抜)を入力してください。証券会社Cを空欄にすれば2社だけの比較になります。手数料無料のプランは0円と入れると、消費税もかからないことが表で確認できます。実質コスト率は取引金額に対する合計コストの割合で、金額が小さい取引ほど負担が重くなることが見えます。
入力欄の例の数値は2026年10月時点の目安にすぎません。委託手数料は証券会社・取引コース・約定代金の区分で変わり、消費税率も改正されることがあります。取引する証券会社の手数料案内で確認した金額を直接入力してください。なお日本では有価証券取引税は1999年に廃止されており、売却時に取引税はかかりません。
よくある質問
1往復の取引とは何ですか?
買い1回と売り1回を1セットとして数えたものです。委託手数料は買いと売りの両方にかかるため、片道の手数料を2倍しています。
手数料に消費税はかかりますか?
はい。委託手数料は課税取引なので消費税が上乗せされます。この計算機では税率を入力欄にしているので、改正があっても値を変えて計算できます。
売却時に取引税はかかりますか?
日本では有価証券取引税が廃止されているため、売却時の取引税はありません。売却益には別途、譲渡所得として課税されます。